日本は米国の余剰農産物処分場
戦後の食料自給率について、よく聞かれる「誤解」があります。それは「食料自給の低下は日本人の食生活が変化して食料需要が増大し、日本の農地では賄いきれなくなったのだから、仕方がない」とい言う誤解です。確かに現象だけみればそう思うかもしれませんが、なぜ日本人の食生活が変化したのか理由を知っている人は少ないと思います。実は日本人の食生活は自然に変化したのものではなく、その背後には米国が日本人の食生活を米国農産物に依存する形へと誘導し、改変させたという事実があったのです。日本は米国の要請で貿易自由化を進め、輸入に頼り、自国の農業を弱体化させる政策を進めました。現在も進行中です。これは米国の圧力に屈した政策内容で、戦後の占領下政策の一つで日本の食料自給率を奪うことにより、植民地支配をさらに進めるためのものでした。また米国は企業と政府の癒着が強く米国政府を動かしているのは巨大企業（メジャー）と言って過言ではありません。また彼らは他国の安全安心を考える価値観はありません。あるのは自分たちの利益のみで、自分たちの利益のために他国を衰退させようとする価値観があります。彼らは自国民ですら自分たちが儲けるためには利用します。短絡的に国対国と考えてしまうと、人種間の差別になる可能性があるので氣をつける必要があります。なぜなら彼らは意図的に人種間の差別意識を作り出し、それを利用して自分たちの利益へと誘導するのも常套手段だからです。日本の食料自給率については例えば江戸時代は鎖国をしていたから当然食料自給率もエネルギー自給率も１００％でした。国内資源を完全に循環させた見事な循環農業、循環経済でした。世界は江戸時代の日本に驚嘆、称賛していました。それが第２次大戦後の米国による占領・洗脳政策によって破壊され現在に至ります。米国の日本占領政策には２本の柱があり、１つは米国車を買わせること。２つめは日本農業を競争不能にして米国の余剰農産物を買わせることであったと聞かれます。日本は米国の余剰農産物の処分場に指定され、終戦直後から日本では、まず小麦と大豆とトウモロコシの関税が実質的に撤廃させられ、あっという間に国内生産が壊滅しました。現在も生産を回復しようとしているが輸入依存度はそれぞれ小麦が８５％、大豆が９４％、トウモロコシは１００％で、いまも占領政策は継続され、日本の食料自給率は壊滅状態から回復できないのが現状です。
日本の食文化を壊滅させた洗脳政策
終戦後、米国の小麦を日本人に食べさせるために邪魔になったのが、日本人の「米」を食べる食文化でした。そのため日本の食文化を壊すために「使者」が使われました。この使者作戦は米国の洗脳戦略の常套手段で、いつの時代にも使者として送られてくるのは「学者」です。１９５８年、慶応大学の教授が「頭脳」という本を書いて大ベストセラーになりました。内容は、「米を食べるとバカになる」、だから米国の小麦を食べなくてはいけないというものでした。同書には「大人は運命だと思ってあきらめよ。子供たちだけは米国の小麦を食べて、頭を良くして、米国人やソ連人と対等に話ができる人間にしてあげなければしめしがつかん」と書かれていました。この教授の話に日本人はすっかり洗脳され、○○新聞の「〇声〇語」や大手メディアが大掛かりな宣伝をしました。米国の小麦を推奨する政策は「粉食推奨」をスローガンに１９５６年（昭和３１年）から日本全国を走り回ったキッチンカー（栄養指導車）でも助長され、とどめは学校給食でした。朝鮮戦争で余った米国の小麦の不味いパンと牛も飲まないような脱脂粉乳が学校給食とした子供たちに食べさせていました。これほど短期間に伝統的な食文化を一変させてしまった民族は世界史上でもほとんど例がありませんでした。ここからどんどんコメの消費が減少し、日本の農政が壊滅状態になっていきました。近年の567騒動にしても、しかり、御用学者みたいなものが、しきりにテレビでなにかを話していましたが、今彼らはなにをしているのでしょう。洗脳者は御用学者やメディアなどを使い国民を洗脳し、自分たちの利益ために私たちのなにかを奪っているのではないでしょうか。本来の日本の食文化は大変すばらしいものだと私は思います。私たちの素晴らしい文化を取り戻すため、洗脳情報を見破り、本来持っているすばらしい日本人として魂を取り戻し、日本人の誇りと力を取り戻しましょう。
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